『エレベーターが付いていない賃貸物件を契約する際の注意点』

建築基準法では、高さ31m以上の建物へのエレベーター設置が義務付けられていますが、3～4階建てなどの低い賃貸物件では、エレベーターが付いていないことも多いです。

では、エレベーターが付いていない賃貸物件を契約する際は、一体どのようなところに注意すべきなのでしょうか？

具体的に解説します。

エレベーターが付いていない賃貸物件で、なおかつ3階や4階に入居する場合、階段の上り下りが体力的に辛いことがあります。

高齢者の方や妊娠されている方などはもちろん、若くて健康な方であっても、疲れているときやケガをしているときなどはかなり負担になるでしょう。

また、せっかく時間をかけて1階まで下りたにも関わらず、忘れ物をしてしまうと、体力的に辛いだけでなく、時間も無駄になってしまいます。

エレベーターが付いていない賃貸物件の3階や4階に引っ越す場合、荷物の運搬は、すべて人の手で行わなければいけません。

そのため、引っ越し業者に依頼するための費用が、エレベーターありの賃貸物件と比べて割高になる可能性があります。

これは、より多くの従業員が必要になったり、引っ越しにより時間がかかったりするためです。

また、引っ越し後に家電製品や家具などを購入した際も同様に、配達料が余分にかかることがあるため、注意が必要です。

階段を通過できないほど大きな家電製品や家具の場合、最悪返品しなければいけないことも考えられます。

エレベーターが付いていない賃貸物件では、すべての入居者が階段を利用します。

そのため、エレベーターありの賃貸物件と比べると、階段を上り下りする足音が聞こえやすく、それが生活におけるストレスになる可能性もあります。

ましてや、3～4階建てなどの賃貸物件は、戸数も比較的多くなることが予想されるため、物件が満室に近ければ近いほど、足音はよく聞こえるようになるでしょう。

ここまで、エレベーターが付いていない賃貸物件を契約する際の注意点について解説しました。

エレベーターが付いていない賃貸物件には、賃料が安くなりやすい、適度な運動ができるといった利点もありますが、安易に契約するべきではありません。

もちろん、契約してはいけないわけではありませんが、入居後の生活についてじっくり考えてから契約することをおすすめします。